株式会社 シムテック|TOP

町を暮らしやすくする。
すべては、そこからはじまりました。

会社概要

会社名称 株式会社シムテック
代表者 代表取締役 立石 純
本社所在地 〒192-0024 東京都八王子市宇津木町854-1

TEL 042-696-4667
FAX 042-696-4661
東京本部 〒151-0071 東京都渋谷区本町1-21-1
TEL 03-6276-7180
グループ会社 立川営業所
〒190-0002 東京都立川市幸町3-13-6
TEL 042-534-9777 FAX 042-534-9778

埼玉営業所
〒335-0034 埼玉県戸田市笹目3-1-17
TEL 048-474-4797 FAX 048-474-4798

西東京営業所
〒336-0022 埼玉県さいたま市南区白幡 3-4-8
TEL 048-837-7495 FAX 048-837-7500
資本金 4,000万円
設立 昭和55年1月9日
従業員数 25名(平成30年12月現在)
決算期 8月末
取得資格 電気工事士免許(第1種・第2種)
工担者アナログ(第1種・第2種・第3種)
工担者デジタル(第1種・第2種・第3種)
光ファイバーケーブル接続技術者資格認定
有線テレビジョン放送技術者(第1級・第2級)
建設業の許可票 電気工事業 電気通信工事業
東京都知事許可 般 18第77262号

土木工事業 石工事業 ほ装工事業 塗装工事業 とび・土工工事業
鋼構造物工事業 しゅんせつ工事業 水道施設工事業
東京都知事許可 特 26第77262号
取引銀行 多摩信用金庫、三井住友銀行
事業内容 CATV設備工事(線路・宅内・接続)
東京電力通信線路設備工事(線路・宅内・光接続)
有線ブロードバンド(線路・宅内・接続)
携帯基地局設置工事
イントラネット通信設備工事
NTT通信線路設備工事(線路・宅内・接続)
LAN工事(統合配線)
国土交通省通信設備工事
警視庁交通信号機設置工事
移動体調査・設計・申請業務
その他調査・設計・申請業務
各種監視カメラ設置工事

企業理念

Symtech とは、人と人との思いやりを意味する sympathy と
日々の技術向上を追求する意味を掲げたtechnology & technique を持ち合わせた会社名です。

その意味する通り、人と人・地域と地域とのつながり、思いやりを尊重し確かな技術で
電気設備・通信設備を 提供する企業です。

また、確かな技術で施工するだけではなく、お客様の信頼を得るサービスを提供することで豊かな環境を創造し、
当社をとりまくすべての環境が豊かになる事を目指します。

グループ会社一覧

立川営業所

株式会社
トータルネットサービス

〒190-0002 東京都立川市幸町3-13-6
TEL 042-534-9777
FAX 042-534-9778

主な業務
CATV保守、電気工事、
地デジ・BSアンテナ工事、LAN工事

埼玉営業所

株式会社
コーディアル・ワークス

〒335-0034 埼玉県戸田市笹目3-1-17
TEL 048-474-4797
FAX 048-474-4798

主な業務
CATV保守、電気工事、
地デジ・BSアンテナ工事、LAN工事

西東京営業所

有限会社
エヌエスケイシステム設計

〒202-0012 東京都西東京市東町 5-8-6
TEL 042-427-9446
FAX 042-449-9442

主な業務
電柱申請業務、道路占用申請業務、
諸官庁申請業務、ケーブルテレビ設計業務

事業内容

通信設備工事 外線工事、接続工事、宅内配線工事
引込工事、FTTH(光)工事、保守
CATV工事 ケーブル敷設工事、光接続工事、動作試験
CATV保守・点検業務
移動体通信工事 基地局設置・改修工事
調査・通信業務 携帯電話等の基地局設置申請書作成
電柱調査・共架・添架申請・竣工
国土交通省工事 監視カメラ設置工事、信号機設置工事
NTT通信線路設備工事 監視カメラ設置工事、信号機設置工事
アンテナ工事 地デジ、BS、CSアンテナ設置、保守
建築工事 店舗工事・戸建リフォーム全般
電気設備、給排水、配管工事
その他 各種監視カメラ、LAN設備導入、保守

人材育成・安全対策

情報通信の未来を創造するための「人材育成」

採用された方には、3か月の研修期間を設け、初心者の方でも自信をもって仕事ができるよう人材育成システムを導入し、
確かな技術力を身につけ、我々とともに次世代へ挑戦していただきます。

経験者向けの「リスク管理・安全対策」

経験を積んで作業に慣れた人程、陥りがちなのが、危険作業に対する安全意識の低下です。

当社では毎年、社内、及び協力会社様を含め、定期的に安全大会を開催し、各現場の元請仕様や工法の周知、各作業に潜んでいる危険や発生しやすい事故、個人情報保護に関する認識、事故事例等を全員に周知して安全対策を実施しています。

また、職長教育講習のように、各グループ毎分け、ディスカッション形式で課題を決めて危険予知、事故防止策等を発表させる等、小グループでの意識改革にも努めています。

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